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自然共生党、コロナ茶番と戦う!

2022.06.10 自然共生党 代表 谷本誠一

 皆様におかれましては、益々ご清栄のこととお喜び申し上げます。

 さて、現在のコロナ騒動は異常です。存在証明がなされていない新型コロナウイルスを起因とする感染症をWHOが医学パンデミックといち早く位置付け、全世界に偽装となるPCR検査を指示し、各国政府とメディアがこぞって恐怖を煽りました。偽陽性率が97%との研究結果を米国医師会が発表しています。
 その中で、ソーシャルディスタンスや3密回避などの誤った感染症対策を掲げ、特に義務でもないマスク着用を、事実上強制化しました。マスクが新型コロナウイルス感染症への予防効果も証明されていない中で、マスクを着けない者は非国民であるとの同調圧力が国民間でまん延しました。このことで職場を追われた者は多々います。逆に仕方なくマスクを着用している者が余りにも多いのです。
 このマスク着用により、特に酸欠や二酸化炭素過剰吸入により子ども達の健康が奪われ、IQが大きく低下しています。乳児においては、コミュニケーション能力欠如による、発語を初めとする成長の鈍化が見て取れます。高齢者に至っては外出自粛と相まって認知が進み、経済も瓦解しているのです。
 これらの確信犯的詐欺工作により、政府はワクチン接種に結びつけようとして来たのです。既に4回目の接種が実施されつつあり、低年齢接種化も進んでいます。このワクチンは、人類史上始まって以来の遺伝子組み換えであり、その危険性や実態は分かってなく、抗体依存性感染増強や副反応や後遺症続発、スパイクタンパクによる血栓症を誘発し、接種故のシェディングで他者に有害事象をもたらしているのです。このことは、ファイザーの研究報告書にも記載されており、政府は情報を隠蔽し、国民を騙し続けているのです。即ち、「ワクチン」とは聞こえはいいですが、その実劇薬指定された危険な薬物と言えましょう。
 接種後の死亡者は既に1,700事例を超え、インフルエンザワクチン接種の、年平均3名死亡とは比較にもなりません。また、誰一人としてワクチンとの因果関係は認められず死亡保障金は一切支払われておりません。2020年12月の予防接種法改正前に、当時の田村厚労相は死亡時に4,420万円が保障されると答弁していますが、明らかに嘘だったことになります。
 製薬会社が製造物製造責任を問われない密約が交わされていると、他国で契約書が暴露されました。超過死亡も昨年は7万人を優に超え、東日本大震災時よりも多くなっており、要因はワクチン接種であることは容易に見て取れます。
 緊急事態宣言やまん延防止等重点措置により経済は疲弊し、倒産企業が多発、損失補填に血税が安易に使われ、国債増発という悪循環が続いています。

 そこで私達は、この流れを阻止し、コロナ茶番を終息させるために起ち上がりました。2年後に迫っているWHOによるパンデミック条約や、基本的人権を損なう緊急事態宣言を伴う憲法改正も阻止せねばなりません。私達がオーストラリアや中共、西欧と異なり、自由な運動ができるのも、憲法により人権が護られているからに他なりません。
 これまで、大手メディアによるプロパガンダにより右翼と左翼とが対立させられ、漁夫の利を得て来た国際金融資本による支配構造も見えて来ました。私達は中翼による、自然共生理念で高い次元に昇華させ、真に平和で豊かな世界を構築して行く使命があるのです。趣旨にご賛同される同志の皆様と共に、歴史的大転換となるこの時こそ決起し戦って参りたく、ご指導、ご支援、ご協力を賜りますよう衷心よりお願い申し上げます。


代表
谷本誠一 谷本誠一 呉市議会議員6期目、自然共生党代表
学校児童ノーマスクを提唱する、コロナワクチン問題のパイオニア。
令和3年6月、コロナワクチンに警鐘を鳴らす医師と議員の会発起⼈として、厚労省に嘆願書を提出。
令和3年12月、ワクチンパスポート反対嘆願書の発起人として、厚労省・内閣府に嘆願書を提出。
顧問
杉田穂高
杉田歯科医院院長
杉田穂高 対症療法ではない根本療法を目指す〝日本根本療法協会〟会長。
社会問題にメスを入れる〝アメノウズメ塾〟塾長。
ワクチンパスポート及びワクチン強制接種への法改正に断固反対する嘆願書を纏めた〝岩戸開きの会〟代表。
小早川智
元理化学研究所研究員
小早川智 mRNAや癌細胞の初期発生の研究を経て福島原発事故をきっかけに、「脱原発」、「食の安全」などに関心を持つ。
これまでのキャリアから、コロナウィルスやmRNAワクチンについて国内トップレベルの知見を持つ数少ない専門家として講演活動中。
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