2023.10.5
谷本代表は、今年5月5日にWHOがコロナ収束宣言を行ったにも関わらず、政府がマスクを初めとする感染症対策についての総括を一切行っていないと指摘。例えば学校や保育現場において、教育にどのような弊害や発育不全をもたらしたのか、政府は知らぬ顔を貫こうとしていると批判しました。
その上で、マスクにあたかも感染症予防効果があるように内閣府主導で装った、東大医科学研究所による水槽マネキン人形実験や、理化学研究所によるスーパーコンピュータ「富岳」によるシミュレーションが、科学論文の体を成していなかったと暴露しました。
その間、黙食を強要し、児童生徒のコミュニケーションの場を奪い、保育現場におけるマスク着用の事実上の強要は酸欠を招き、児童虐待に当たると指弾しました。
一方、学校・保育現場においては、ジェンダーフリーが横行し、それを裏付けるように 1999年に成立した男女共同参画社会基本法により、各都道府県や市区町村が男女共同参画推進条例を制定、計画を策定し、現場を混乱させたと分析。現場にはびこった解放思想を拡大するのが、先般成立したLGBT法であると喝破し、同法には性の多様性を学校現場で指導するとしており、警鐘を鳴らしました。
また、戦後は自宅分娩が病院分娩に誘導されたり、母子健康手帳の普及により、小児ワクチンが奨励されました。これは全てGHQによる日本人弱体化政策であることを知らねばなりません。学校給食にも、米国からの小麦や脱脂粉乳の大量輸入を通じ、パン食や牛乳食一辺倒にさせられました。
ワクチンにおいては、生後2ヶ月から12歳までの間に13種類もの接種を強いられているとし、発育時の抵抗力を着実に奪い、弱い体質になっていると言及。その中に含まれているアルミニウム等が発達障害の原因になっている可能性についても触れました。
現場では向精神薬である発達障害用薬剤が薬事承認され、製薬会社と行政が協定を締結して、早期発見早期療育の名目で、利権がくすぶっている実態を解説しました。
そして極めつけは、子宮頸がんワクチンの勧奨復活と新型コロナワクチンの小児接種です。戦後最大の薬害になることは確実のこれらについて、保護者は責任ある立ち場から、情報を積極的に取得することが肝要なのです。
質疑応答では、テーマにも入っていた児童相談所問題に特に焦点が当てられました。児相が安易に児童を家庭に帰したことに起因して、育児放棄や虐待による死亡事件に注目が集まっていますが、その反対の闇のケースが多々誘発されて来たのです。
それは児童福祉法第33条の所長権限が強過ぎることで、保護者の意見を無視して、児童を拉致することが可能になっているのです。これにより冤罪的に親子が引き離され、最終的には戸籍が剥奪され、里親から人身売買に繋がって来た可能性を示唆しました。
夜は有志による懇親会。昼間の講演会に事情で来れなかった方が中心に集結しました。新型コロナウイルスの存在証明がなかったなら、炎症の正体は何なのかについて、突っ込んだ議論に華が咲き乱れました。